何万通のDMを出そうものなら、その翌日から、せっかく出したDMがゴッソリ宛先不明で毎日毎日返ってくる。慣れない人は、その返品の山を見て涙が出そうなほど悲しくなる。

　宛先不明のほかに受け取り拒否もあれば、どうして「私の住所を知ったのか？」といって怒鳴ってくる人もある。

　恐らく、宛先不明で返ってくるムダなDMだけでも年間３千億円を下ることはないと推計される。

　この厳しい現実から少しでも脱却しようと考えたのが「住所チェック機構」である。

　このシステムは、皆様がDMを出される前に下記2種の方法でアドレスをチェックし、皆様の経費削減に大いに貢献できると考えたからである。

　１）通販及びDM業者が手持ちしいる、不着アドレスと迷惑メールで、更にチェックする方法（１件２０円）

　２）現在、電話とFAXの兼用は５０．８％といわれている。つまり電話番号にFAXすれば、約半数は届く勘定になる。従って届かなかったアドレスだけチェックする方法もある。（最初に出すFAXの版下などがあるので、価格は別途ご相談）

　ＮＨＫ営業総局によると,全国の契約数3,600万世帯のうち転居などによる契約変更は年間延べ1,400万件に達するといいます。つまり制作後１年経った名簿でＤＭを出すと,３人に１人は転居先不明で不着になる勘定となります。

考えても見てください――もしも郵便物年間２4０億通の3分の１、8０億通がDMとし、また、その３分の１が転居先不明とすると、約２６億通が不着となります。

　つまり、１通当たりコスト１2０円とすると、年間約３千億円がムダ使いとなるわけです。

　この不況の時代。こんな無駄遣いをなくすためにも、アドレスチェックは、欠くことのできないビジネス・ツールです。